Marketニューヨーク株式市況

株式市場

週末、トランプ大統領がウィトコフ特使とクシュナー氏のパキスタン訪問を中止したと公表し、米・イラン第2回直接交渉が実現できなかったことが失望され、NY主要株価指数はそろって小幅下落で寄り付いた。エネルギーが上昇した一方、一般消費財が下落して開始。寄り付き後のS&P500は暫く小幅安圏で売り買いまちまちとなっていたが、寄り直後から半導体株が下落に転じたほか、午前10時半発表の4月ダラス連銀製造業活動指数が-2.3と予想を下回り、午前11時過ぎに一時前日比-0.26%の7146.72を付けた。しかし、週末にトランプ大統領が「イランから十分ではないものの、以前よりは改善された提案を受け取った」とコメントしていたほか、イランの外相が「戦争を恒久的に終結させるための実行可能な枠組み」をパキスタンと共有したと示唆するなど、今後の交渉進展に対する期待は残り、正午前から指数は反発基調に転じた。決算シーズンにおいて多くの企業の業績が事前予想を上回っている点も好感される中で、S&P500は正午過ぎにプラス圏に浮上し、午後1時半頃には7175付近まで上昇。その後買いは一巡となったものの、引けにかけては高値圏を維持し、ダウ平均は-0.13%、S&P500は+0.12%、ナスダック総合は+0.20%で取引を終えた。セクター別では、コミュニケーション・サービスが+0.94%、金融が+0.65%。他方、一般消費財が-1.18%、不動産が-0.84%。個別では、ジョビー・アビエーション(JOBY)はニューヨークで初めて「エアタクシー」の実証実験を行うと伝わったことが好感され+6.35%、コンフォート・システムズUSA(FIX)はアナリストによる目標株価引き上げを受けて+3.93%。一方、ドミノ・ピザ(DPZ)はQ1発表で既存店売上高が予想を下回ったことが嫌気され-8.84%、GEベルノバ(GEV)はアナリストによる目標株価引き下げを受けて-2.52%。