Marketニューヨーク株式市況

株式市場

米国とイランが引き続き連絡を取り合っており、今後数日以内に再び対面で会談を行う可能性があるとの報道が目立った。また、米国による封鎖との接触を避けるためにイランはホルムズ海峡経由の海上輸送を一時的に停止することを検討していると伝わり、和平交渉への姿勢が好感された。午前8時半発表の3月PPIは前月比+0.5%、前年比+4.0%、コア指数は前月比+0.1%、前年比+3.8%といずれも予想を下回り、NYの主要指数はそろって上昇して寄り付いた。一般消費財、コミュニケーション・サービス、情報技術などが上昇した一方、エネルギー、生活必需品などが下落して開始。寄り前に決算を発表したJPモルガン・チェース(JPM)のCEOが、プライベートクレジットに関しては「特に懸念していない」とコメントしたこともリスクオンを促し、10年債利回り低下に転じる中で、寄り付き後も大型テック中心にS&P500は上値を伸ばした。正午前にトランプ大統領が、「米国とイランの2回目の協議が2日以内にパキスタンの首都イスラマバードで開催される可能性がある」と発言したことを受けて指数は騰勢を強め、S&P500は正午過ぎには6965付近まで上昇。この水準では若干の売りが見られたものの、午後3時頃に6950付近では押し目買いが見られ、引け30分前には前日比+1.21%の6969.42を付けた。引けにかけては小動きとなり、ダウ平均は+0.66%、S&P500は+1.18%、ナスダック総合は+1.96%で取引を終えた。セクター別では、コミュニケーション・サービスが+3.18%、一般消費財が+2.54%。他方、エネルギーが-2.16%、素材が-0.33%。ブルーム・エナジー(BE)はオラクル(ORCL)がAI向けのデータセンターに電力を供給するため、燃料電池による電力を最大2.8GW相当購入することで合意したとの発表を受けて+23.98%、クレド・テクノロジー・グループ(CRDO)は半導体メーカーのダストフォトニックス社の買収合意報道が好感され+18.73%。一方、ウェルズ・ファーゴ(WFC)はQ1決算で売上高や純金利収入が予想を下回り-5.70%。