Marketニューヨーク株式市況

株式市場

ホルムズ海峡でのイランによる商船3隻への攻撃を受け、前日引け後に米軍が報復攻撃を実施。また、朝方にはトランプ大統領が「イランとの停戦は終わった」と発言したことを受けて、WTI原油価格が上昇し、リスクオフ・ムードの中でNY主要指数はそろって下落して寄り付いた。エネルギーが上昇した一方、素材や一般消費財は下落して開始。寄り付き後も幅広い銘柄が売りに押され、S&P500は午前11時半頃に前日比-1.09%の7421.82まで下落。しかしこの水準では前日に売られていた半導体などAIサプライヤー銘柄への押し目買いサポートを中心に指数の売りは一巡し、正午前からは反発基調に転じた。その後、トランプ大統領が「イランとの戦争が再び始まるとは思わない」とし、米軍による攻撃は「すぐに終了するだろう」との見方を示したことを受けて、原油価格の上昇が一服し下落基調に転じると、S&P500は小幅安付近まで下げ幅を縮小した。午後2時のFOMC議事録では、想定通り多くのインフレ警戒に関する文言が確認されたものの、「ほとんどの参加者が、インフレ圧力が弱まり2%へと回帰し始めるシナリオでは、FF金利の目標レンジを維持、あるいは最終的に引き下げることが適切となる可能性が高いと指摘」との内容が含まれ、やや安心感が広がる中で株式市場の反応は限定的となった。引けにかけてS&P500は7480付近で小動きとなり、ダウ平均は-1.09%、S&P500は-0.28%、ナスダック総合は+0.20%でそれぞれ取引を終えた。セクター別では、エネルギーが+1.45%、情報技術が+1.44%。他方、素材が-2.49%、金融が-1.92%。個別では、エヌビディア(NVDA)は中国政府が国内の主要AI企業の一部に対して「H200」チップの一部購入を認める方針と伝わり+3.65%、ペンギン・ソリューションズ(PENG)はQ3実績が予想を上回り+25.13%。一方、ユニバーサル・ヘルス・サービシズ(UHS)はアナリストによる格下げを受けて-3.00%。