Marketニューヨーク株式市況

株式市場

寄り付き前に、米国がカーグ島の軍事標的を空爆したと報道され、イラン情勢への懸念が根強く、NYの主要指数は軟調に寄り付いた。エネルギーが堅調に始まったほか、ヘルスケアも小幅高で寄り付いた一方、一般消費財や情報技術には売りが目立った。米国とイランによる本日午後8時までの最終合意への期待が後退する中、寄り付き後のS&P500は売り基調を維持。午前11時頃、「イランは米国との直接交渉を停止した」との報道が伝わり、S&P500は前日比-1.17%の6534.55まで下落。しかし午後に入り、「イランと米国の協議は直近24時間で進展」との報道に市場は安堵し、指数は一旦下げ幅を縮小。半導体の買い戻しを中心に情報技術の下支えが顕著となったものの、他のセクターに買いが広がらず、午後2時前にS&P500は前日終値手前で再び失速。その後もイラン情勢をめぐる憶測に一喜一憂となり、方向感に乏しい展開が継続。S&P500は午後3時頃に6560付近まで売られたが、シャリフ・パキスタン首相が米・イラン双方に対し2週間の期限延長とホルムズ海峡開放を要請したとの報道を受けて、再び下げ幅を縮小。トランプ大統領がこの提案を「承知している」と報じられると、引けにかけて前日終値付近にまで値を戻した。結局、ダウ平均は-0.18%、S&P500は+0.08%、ナスダック総合は+0.10%で取引を終えた。セクター別では、コミュニケーション・サービスが+1.03%、エネルギーが+0.78%。一方、生活必需品が-1.76%、一般消費財が-0.91%。個別では、ブロードコム(AVGO)がアルファベット(GOOG)とTPUに関する新たな供給契約を発表し+6.21%。CMSが発表した2027年メディケアアドバンテージ(MA)最終料率を受けMCO各社が買われる中、特にユナイテッドヘルス・グループ(UNH)が+9.37%。他方、アーム・ホールディングス(ARM)が、アナリストによる投資判断引き下げを受け-3.30%。アップル(AAPL)は、テスト段階にある折り畳み式iPhoneの問題が報じられ-2.07%。