Marketニューヨーク株式市況

株式市場

米国とイランが2週間の停戦で合意したことを受け、WTI原油価格が90ドル台まで下落となり、NY主要指数はそろって上昇して寄り付いた。一般消費財や情報技術など幅広いセクターが上昇した一方、エネルギーは大幅下落して開始。イランのアラグチ外相が「2週間、ホルムズ海峡は安全な航行が可能になる」と声明文で確認したことも好感され、S&P500は寄り付き直後に前日比+2.60%となる6793.50を付けた。しかし、午前10時前に「イランがイスラエルの停戦合意に違反した」との報道を受け、S&P500は売りに押された。米・イランの停戦合意について、レバノンをめぐる両者の認識の違いを伝える報道が目立ち、「イスラエルがレバノンへの攻撃を継続する場合、イランは停戦合意から離脱を検討している」との見方が広がる中、午前11時頃には6740付近にまで上げ幅を縮小。とはいえ、イラン戦争による経済への悪影響や中間選挙を見据える中で、米国の基本姿勢は停戦合意維持とする見方が強く、午前中にS&P500は反発。午後に入ってからは6770~6790レンジで売り買いがまちまちとなった。午後2時発表のFOMC議事録では「多くの参加者が、インフレ率が想定どおりに低下すれば、FF金利の誘導目標レンジを引き下げることが適切になる可能性が高いと判断」とされ、S&P500はレンジ上限の6790付近を付けた。その後、イランのガリバフ国会議長が「停戦提案の3項目でこれまでに違反があった」と主張したことが伝わり、再度S&P500は上げ幅を縮小したものの、引け1時間前には6753付近で下げ止まった。引けにかけては買い戻され、ダウ平均は+2.85%、S&P500は+2.51%、ナスダック総合は+2.80%で取引を終えた。セクター別では、資本財が+3.75%、コミュニケーション・サービスが+3.44%。他方、エネルギーが唯一マイナスの-1.02%。個別では、メタ・プラットフォームズ(META)が、新たなAIモデル「ミューズ・スパーク」を発表し+6.50%。リーバイ・ストラウス(LEVI)はQ1実績が予想を上回り、通期ガイダンスを引き上げ+10.65%。一方、AT&T(T)ならびにバイタル・ファームズ(VITL)は、アナリストによる投資判断の格下げを受けて、それぞれ-2.46%、-5.76%。