Marketニューヨーク株式市況

株式市場

週末に米軍がイランの140箇所の標的に攻撃を実施し、イランもホルムズ海峡の封鎖を宣言するなど、イラン情勢を巡る緊張感が高止まりする中、NY主要指数はまちまちで寄り付いた。エネルギー株が上昇した一方、情報技術株は下落して開始。午前10時過ぎにトランプ大統領が「ホルムズ海峡を通航する船舶に対して、輸送貨物の20%に相当する額を安全確保の対価として受け取る」とSNSで発表すると、原油価格が上昇し、S&P500は小安く寄り付き後も売り基調を維持。アジア時間でSKハイニックス(000660)が大幅安となるなど、米国時間に入っても半導体やメモリ株への利益確定売りが続く中、S&P500は午前中に売りペースを速め、正午過ぎには前日比-0.81%の7515付近にまで下落。この水準で売りは一旦収まったものの、ウォラーFRB理事が「インフレが広範な物価上昇圧力を引き続き示唆する場合、FRBは近い時期に利上げが必要となる可能性がある」とコメントし、10年債利回りの上昇が気掛かりとなる中で、市場センチメントは低迷。情報技術から金融、公益、生活必需品といった一部セクターへの資金ローテーションが見られ、午後の売り圧力は限定的となったものの、午後2時過ぎには米軍が東部時間14日午後4時にイラン港湾の封鎖を実行すると報じられたことを背景に、S&P500はじりじりと下値を切り下げた。引けにかけては若干買い戻され、ダウ平均は-0.26%、S&P500は-0.79%、ナスダック総合は-1.55%でそれぞれ取引を終えた。セクター別では、エネルギーが+3.16%、公益が+0.67%。他方、情報技術が-2.07%、コミュニケーション・サービスが-0.97%。個別では、ブレイン(BRAI)は不動産業界向けにエージェント型不動産インテリジェンス・自動化プラットフォーム「ARIA」をリリースしたとの発表が好感され+16.59%、ケーシーズ・ゼネラル(CASY)はアナリストによる格上げを受けて+4.79%。一方、アップラビン(APP)はEコマース広告の展開についてアナリストが厳しい見方を示したことを受けて+12.65%。