Marketニューヨーク株式市況

株式市場

週末、米海軍がオマーン湾でイラン船籍の貨物船を拿捕したと報じられたことに加え、イラン外務省が「現時点で米国との第2回交渉を行う予定はない」と述べたことを受けて、米・イラン合意に向けた楽観的なムードが後退。これを受け、NY主要指数は小幅安で寄り付いた。生活必需品やエネルギーが上昇した一方、コミュニケーション・サービスや一般消費財が下落して開始。S&P500はしばらく小安い水準で推移していたが、午前11時前にトランプ大統領が「イランとの停戦を延長する可能性は極めて低い」と述べたことが悲観され、一時前日比-0.58%となる7084.41まで下落。正午前、イラン代表団が明日イスラマバードに向かう予定であるとの報道を受け、米・イランの直接交渉再開に対する期待が残り、この水準では押し目買いが入ったものの、第2回協議の実現に向けた動向を静観するスタンスから、買い意欲は限定的となった。午後に入ってからは若干買い勢力が競り勝ったものの、上値は重く、午後2時頃からS&P500は7100~7110の狭いレンジで売り買いまちまち。引けにかけても大きな商いは控えられ、ダウ平均は-0.01%、S&P500は-0.24%、ナスダック総合は-0.26%で取引を終えた。セクター別では、素材が+0.57%、金融が+0.34%。他方、コミュニケーション・サービスが-1.41%、ヘルスケアが-0.93%。個別では、マーベル・テクノロジー(MRVL)が、2つのカスタムAIチップ開発についてアルファベット(GOOGL)と協議しているとの報道を受けて+5.83%、オクタ(OKTA)はアナリストによる投資判断引き上げを受けて+4.86%。一方、アメリカン航空グループ(AAL)はユナイテッド・エアラインズ・ホールディングス(UAL)との合併協議には関与しておらず関心もないとの発言を受けて-4.23%。