Marketニューヨーク株式市況

株式市場

米・イラン交渉に関する報道が限定的となり、投資家が次のアップデートを見守るスタンスとなる中、NY主要指数はそろって小幅安で寄り付いた。素材や一般消費財を筆頭に、全セクターが下落して開始。寄り付き後は、前日に続きモメンタム株への売りが重しとなったほか、インフレ懸念から10年債利回り上昇が顕著となったことを嫌気し、午前11時前にS&P500は-0.94%の7333.68まで下落した。トランプ大統領が「戦争は避けたいが、もう一度大きな打撃を与えなければならないかもしれない」、「合意がなければ数日中にイランに大きな打撃を与える」などと発言したことも気がかりとなり、正午過ぎまでは安値圏で売り買いまちまち。しかし、午前中から半導体を中心に情報技術がじりじりと買い戻されていたほか、午後に入ってからは一部資本財や公益なども含め、AI関連株を牽引役に指数は下げ幅を縮小。S&P500は午後1時半頃に前日比-0.10%の7395.32まで回復したものの、翌日引け後にエヌビディア(NVDA)の決算発表を控え、直近の半導体銘柄の過熱感も意識される中、この水準での買い戻しは一巡。午後2時半ごろには「米国とイランの要求には依然として大きなギャップが存在しており、交渉に進展がほとんど見られていない」と報じられ、S&P500は再び下げ幅を拡大する展開となった。引けにかけては売り基調を維持し、ダウ平均は-0.65%、S&P500は-0.67%、ナスダック総合は-0.84%で取引を終えた。セクター別では、ヘルスケアが+1.09%、エネルギーが+1.03%。他方、素材が-2.28%、コミュニケーション・サービスが-1.58%。個別では、RXO(RXO)が5月のトラック輸送1件当たりの粗利益の見通しを引き上げ+10.63%、アメリカン・タワー(AMT)はアナリストによる格上げを受けて+3.23%。一方、チューイ(CHWY)はブローカー主催のカンファレンスで、慎重な消費者見通しを示したことが嫌気され-9.11%。コアウィーブ(CRWV)は、アルファベット(GOOGL)とブラックストーン(BLK)がAIクラウド事業の合弁会社を設立すると発表したことを受けて、競争激化が懸念され-3.82%