Marketニューヨーク株式市況

株式市場

前日トランプ大統領が「今後2週間でイラン戦争における米国の完全勝利を宣言することになろう」と発言したほか、早朝にも「米・イランは2-3日以内にも合意が成立する可能性がある」と発言したことを背景に、原油価格は下落基調となり、NY主要指数はそろって上昇して寄り付いた。素材、一般消費財、コミュニケーション・サービスなどが上昇した一方、エネルギーが下落して開始。寄付き後は半導体株などへの買いも目立ち、S&P500は午前10時前に前日比+1.05%の7483.15まで上伸。午前10時発表の5月中古住宅販売件数は417万戸と予想を上回り、同時発表の4月卸売在庫は前月比+0.6%と予想に一致。その後10時半頃、イスラエル国防軍が「再びイランを攻撃する準備を整えている」などと発言したことも気掛かりな中、寄き付きの力強さから一変、モメンタム株への売りが目立ち、S&P500はマイナス圏に沈んだ。その後も半導体株などが下げ幅を拡大する中、午前12時半頃にはトランプ大統領が、米軍の攻撃型ヘリ「アパッチ」1機がホルムズ海峡でイラン軍に撃墜されたことについて「この攻撃に対し、対応せざるを得ない」との考えを示すと、戦闘激化への懸念が広がり、S&P500は前日比-2.27%の7237.85まで下げ幅を拡大。しかし最終的な米・イラン合意形成に対する市場の期待は依然として維持され、この水準では半導体株にも押し目買いが見られたほか、景気敏感株など出遅れ銘柄への資金循環がサポートとなり、まもなくS&P500は反発。午後2時頃には7350付近まで下げ幅を縮小し、引けにかけても若干買われ、ダウ平均は+0.17%、S&P500は-0.26%、ナスダック総合は-0.97%でそれぞれ取引を終えた。セクター別では、不動産が+2.12%、素材が+1.72%。他方、情報技術が-1.82%、エネルギーが-1.60%。個別では、JMスマッカー(SJM)はQ4実績が予想を上回り+10.44%、ドラフトキングス(DKNG)は予測市場商品に関する好調な5月利用状況を公表したことを受けて+11.34%。一方ダウ(DOW)はブローカー主催のカンファレンスでQ2業績を上昇修正したものの、原油価格下落による化学製品価格への影響や、ポリエチレン市況の弱含みが懸念され-2.87%。