Marketニューヨーク株式市況

株式市場

早朝、トランプ大統領が「イランと実りある協議が行われた」とコメントし、エネルギー施設を標的とした空爆を5日間停止するよう指示したと明らかにしたことを受け、WTI原油価格が84ドル付近まで下落し、NY主要指数はそろって上昇して寄り付いた。一般消費財や情報技術を中心に、エネルギーを除くすべてのセクターが上昇して開始。寄付き後のインタビューにおいて、トランプ大統領からは米国とイランによるホルムズ海峡の共同管理の可能性にも言及され、S&P500は午前11時頃に前日比+2.23%の6,651.62まで上昇。イラン側からは「米国との交渉に応じていない」との報道も聞かれ、不透明感が残る中で午前中には売り戻され、正午過ぎには前日比+0.91%の6,565.55まで上昇幅を縮小した。トランプ氏の発言内容に対して懐疑的な見方も広がったものの、市場が混乱局面に直面しつつあることから、ホワイトハウスが何らかの出口戦略を模索しているとの見方がコンセンサスとなる中、ショートポジションの構築も難しく、指数はプラス圏を維持。S&P500は午後に入りしばらく6,580付近で推移した後、午後2時半ごろには6,620付近まで買い進まれた。しかし、それ以上の買い意欲は見られず、引けにかけては再び上昇幅を縮小。結局、ダウ平均は+1.38%、S&P500は+1.15%、ナスダック総合は+1.38%で取引を終えた。セクター別では、全セクターがプラスとなり、特に一般消費財が+2.46%、素材が+1.49%。他方、ヘルスケアは+0.03%に留まった。個別では、シノプシス(SNPS)はアクティビストのエリオットが数十億ドル規模の出資を行い経営改善を図る予定と伝わり+2.89%、パランティア・テクノロジーズ(PLTR)は、国防総省が同社のAI指揮統制システムを正式に採用すると伝わり+6.74%。一方、エスティーローダー(EL)が、スペインのプイグを巡り買収交渉を行っているとの報道を受けて-7.72%、センティーン(CNC)はアナリストが目標株価を引き下げ-4.62%。