Marketニューヨーク株式市況

株式市場

寄り付き前に、イランが米国またはイスラエルが攻撃を再開した場合、中東以外の地域でも報復に踏み切ると警告した。一方で、中国やインドの船舶がホルムズ海峡を通過しているとの報道は好感され、これらの材料を背景にNY主要指数はまちまちで寄り付いた。情報技術や公益が上昇した一方、生活必需品や金融が下落して取引を開始。午前10時過ぎ、「米国とイランの最終合意が数時間以内に発表される可能性がある」と伝わると、S&P500は急速に買われ、その後11時過ぎにはトランプ大統領からも「イランとの協議は最終段階にある」と発言があり、S&P500は前日比+1.10%の7435.69まで上伸。この水準で買いは一巡となり、正午過ぎには若干売りに押されたものの、本日引け後発表のエヌビディア(NVDA)決算を控え情報技術に押し目買いが見られるなど、午後1時頃からは再度買い優勢に転じた。午後2時のFOMC議事録では、インフレの根強い上振れリスクを踏まえ、多くの高官が声明文からハト派的なフォワードガイダンスの文言を削除したいと考えているとの内容が確認された。一方で、「複数の参加者が、中東紛争が早期に解決に向かうシナリオにおいては、年内の利下げが正当化されるだろうと指摘」とされ、前回のFOMCでパウエル議長からは強調されなかったハト的な内容が含まれ、10年債利回りの低下が継続。引けにかけてS&P500は午前中に付けたザラ場高値付近までじりじりと値を戻し、ダウ平均は+1.31%、S&P500は+1.08%、ナスダック総合は+1.54%で取引を終えた。セクター別では、一般消費財が+2.50%、情報技術が+1.87%。他方、エネルギーが-2.59%、生活必需品が-0.97%。TJX(TJX)が、Q1決算実績が予想上回り+5.66%。同じく、トールブラザーズ(TOL)が、Q1売上高、及びEPSが予想上回り+9.80%。一方、インテュイット(INTU)が、17%の人員削減を発表するとの報道を受け-3.95%。ハスブロ(HAS)は、Q1決算実績が予想を上回ったものの、通期売上高ガイダンスが予想以下に留まり-8.83%。