Marketニューヨーク株式市況

株式市場

午前9時発表の11月S&Pコアロジック・ケース・シラー主要20都市住宅価格指数は前年比+1.18%と予想を下回った。トランプ大統領が「ホルムズ海峡が封鎖された状態でもイランへの軍事作戦を終える意向がある」との報道を受けて、NY主要株価指数はそろって上昇して寄り付いた。一般消費財やコミュニケーション・サービスを中心に、公益を除くすべてのセクターが上昇して取引を開始。午前9時45分発表の3月MNIシカゴPMIが52.8、午前10時発表の2月求人件数(JOLTS)が688万2000件といずれも予想を下回った一方で、3月消費者信頼感指数は91.8と予想を上回り、経済指標はまちまち。ホルムズ海峡が閉鎖されたままになればテヘランによる重要な海上輸送路の支配が継続するとの見方から、原油価格の上昇を気掛かりに午前中のS&P500は一時利食いに押された。しかし、米国による大規模な地上戦に発展する可能性が後退したことが概ね好感され、大手テック銘柄が堅調に推移する中で指数はプラス圏を維持。正午過ぎには、イラン大統領がEUのコスタ大統領との電話会談で「侵略の再発防止に不可欠な保証など、一定の条件が満たされるようであれば戦争を終結させる準備ができている」と述べたと伝わり、主要指数は急速に上昇幅を拡大。S&P500は前日比+2.74%の6517.51を付けた後、しばらくは6500付近で小動きとなっていたが、午後2時頃から再び上昇基調を取り戻した。引けにかけてもじりじりと上値を伸ばし、ダウ平均は+2.49%、S&P500は+2.91%、ナスダック総合は+3.83%で取引を終了した。セクター別では、コミュニケーション・サービスが+4.41%、情報技術が+4.24%。一方、エネルギーが-1.12%、公益が-0.09%。個別では、スナップ(SNAP)が、アクティビスト投資家による株式取得が報じられ+14.43%。マーベル・テクノロジー(MRVL)が、エヌビディア(NVDA)による20億ドルの投資を受け+12.80%。他方、コンステレーション・エナジー(CEG)が、投資家会議で示したFY26EPSガイダンスが予想を下回り-6.48%、マコーミック(MKC)が、ユニリーバ(ULVRLN)の食品部門との統合で合意したことが嫌気され-6.11%。