Marketニューヨーク株式市況

株式市場

午前8時半に発表された4月非農業部門雇用者数は11.5万人増と予想を上回り、失業率は4.3%と予想に一致。この堅調な雇用統計に加えて、「イランは戦争終結に向けた米国からの提案を検討している」との報道を受け、イラン情勢に対する期待も高まり、NY主要指数はそろって上昇して寄り付いた。情報技術が大幅に上昇した一方で、エネルギーが下落して開始。午前10時発表の5月ミシガン大学消費者マインド指数が48.2と予想を下回ったものの、1年先期待インフレ率が4.5%、5~10年先期待インフレ率が3.4%といずれも予想を下回り、投資家センチメントをサポートし、S&P500は午前10時過ぎに7395付近まで上昇。その後は売り買いまちまちに転じたものの、午後1時頃にインテル(INTC)がアップル(AAPL)製品に搭載する半導体の一部を製造することで暫定合意したと伝わり大幅上昇となり、情報技術が買い進まれた。また、4月雇用統計を背景にゴルディロックス的な景況感も意識される中で、午後に入ってもS&P500はやや買い物勝ちとなり、午後1時には一時前日比+0.88%の7401.50を付けた。その後は一旦利食い売りに押されたものの、「早ければ来週にもイスラマバードで米・イラン協議を再開する可能性がある」との報道を受け、引けにかけては買い戻しが見られ、ダウ平均は+0.02%、S&P500は+0.84%、ナスダック総合は+1.71%で取引を終えた。個別では、アカマイ・テクノロジーズ(AKAM)は決算説明会で「ある企業と18億ドルのクラウド契約締結した」と明らかにしたことが好感され+26.58%、モンスター・ビバレッジ(MNST)はQ1実績が予想を上回り+13.58%。一方、エクスペディア・グループ(EXPE)はQ1実績が予想を上回った一方で、通期ガイダンスを据え置くなどの慎重姿勢が嫌気され-9.02%、フィデリティ・ナショナル・インフォメーション・サービシズ(FIS)はQ2の業績見通しが予想を下回り-7.96%。