Marketニューヨーク株式市況

株式市場

週末、トランプ大統領が戦争終結に向けた米国提案に対するイランの回答について「全く受け入れられない」と発言したことを受け、交渉進展が見られない中、NY指数はそろって下落して寄り付いた。エネルギーや公益などが上昇した一方、コミュニケーション・サービスや一般消費財が下落して取引を開始。S&P500は小幅安で寄り付いたものの、資源価格の高止まりを背景にエネルギーや素材セクターが上昇を牽引し、まもなくプラス圏に回復した。午前10時発表の4月中古住宅販売件数は402万戸と予想を下回った。午前10時半頃にはトランプ大統領が、プロジェクト・フリーダムの更新を検討中などと伝わり、一旦前日終値付近まで売りに押されたが、半導体株を中心に情報技術セクターへの押し目買いが見られ、再び上値を伸ばす展開。午後1時前にはトランプ大統領がイランへの軍事行動を検討していると伝わり、S&P500は再度7410付近まで上げ幅を縮小したものの、売り圧力は限定的となった。米国側がイラン情勢を過度に過熱させるインセンティブは乏しいとの見方が根強い中、S&P500は午後2時前に前日比+0.40%の7428.97まで買い戻された。しかし、高値警戒感はある中で、アルファベット(GOOGL)など一部指数ウェイトの高い銘柄に対する利益確定売りが見られたことが指数の重しとなり、その後は再びやや売りに押された。引けにかけては7410付近で小動きとなり、ダウ平均とS&P500はともに+0.19%、ナスダック総合は+0.10%で取引を終えた。セクター別では、エネルギーが+2.63%、素材が+1.43%。他方、コミュニケーション・サービスが-2.33%、生活必需品が-0.76%。個別では、ルメンタム(LITE)がナスダック100指数へ採用を受け+16.52%、コーニング(GLW)はアナリストよる強気な見方を受けて+10.94%。一方、ザ・トレードデスク(TTD)ならびにデル・テクノロジーズ(DELL)はいずれもアナリストによる格下げを受けて-6.76%、-5.15%