Marketニューヨーク株式市況

株式市場

週末、トランプ大統領がイランに対し、近く和平合意に応じなければ軍事行動を取ると再び脅したほか、アラブ首長国連邦の原子力発電所近くでドローン攻撃による火災が発生するなど、中東情勢を巡る緊張感が高まった。一方で、寄り付き前に米国が交渉期間中、イランの石油輸出に対する制裁を免除することに合意したとの報道を受けて原油価格の上昇が一服となり、これらまちまちの材料を受けNY主要指数は揃って前日終値付近で寄り付いた。情報技術、不動産が上昇した一方、コミュニケーション・サービス、エネルギーなどが下落して開始。S&P500は小幅高で寄り付いたのち、前日比+0.35%の7434.06まで上昇したが、前週に続けてテック株の利食い売りが重しとなったほか、午前10時過ぎにはイラン側メディアから「米国の要求は依然として過大」と伝わるなど、米・イランの交渉が膠着状態となる中で、まもなくS&P500はマイナス圏に沈んだ。午前11時過ぎからS&P500は7385付近で推移となり、正午過ぎに米国はロシア産原油の購入を認める制裁緩和措置を延長する方針と伝わったものの、原油価格への影響は限定的となり市場センチメントは低迷。S&P500は午後3時頃、前日比-0.75%となる7353.17を付けたが、午後3時頃にトランプ大統領が「19日にイラン攻撃を予定していたものの、複数の中東諸国からの要請を受けて取りやめた」と明らかにすると、S&P500は反発に転じた。引けにかけては下げ幅を縮小し、ダウ平均は+0.32%、S&P500は-0.07%、ナスダック総合は-0.52%で取引を終えた。セクター別では、エネルギーが+1.81%、生活必需品が+1.34%。他方、情報技術が-0.97%、資本財が-0.42%。個別では、コグニザント・テクノロジー・ソリューションズ(CTSH)が26年通期の自社株買い計画を2倍に引き上げたことが好感され+9.05%。一方、ネクステラ・エナジー(NEE)がドミニオン・エナジー(D)を約670億ドルで買収することで合意したとの発表を受けて-4.63%。リジェネロン(REGN)は治療薬「フィアンリマブ」の後期臨床実験が失敗したと伝わり-9.82%