Marketニューヨーク株式市況

株式市場

週末、トランプ大統領は、イランがホルムズ海峡を完全に開放すれば、核合意なしで勝利宣言をする準備を進めていると報じられた。一方、イランはその条件として、損害賠償などを含む6項目を発表した。イラン情勢を巡る進展が乏しい中、NY主要指数はそろって前日終値付近で寄り付いた。エネルギーが大幅上昇した一方、不動産、生活必需品、公益などは下落して始まった。S&P500は小幅安付近で寄り付いた後、原油価格の上昇を背景としてエネルギー株に牽引され午前11時前に前日比+0.21%の7,773.76まで上昇した。しかし、追加買い材料に欠ける中で投資家の買い意欲はそれ以上高まらず、S&P500は午前中に反落した。正午過ぎには、エヌビディア(NVDA)が、AIインフラ整備に向け米金融各社と5,000億ドルの資金調達で提携すると伝わり、AIインフラ需要を押し上げるためのバランスシート拡大が嫌気され、指数の重しとなりS&P500は前日比0.19%安の7743.11まで下落。その後は、今週発表予定の物価指標を控え、10年債利回りの上昇を横目に様子見ムードとなった。午後1時過ぎからS&P500はおおむね7745~7755付近で小動きとなり、ダウ平均は-0.11%、S&P500は-0.06%、ナスダック総合は-0.32%でそれぞれ取引を終えた。セクター別では、エネルギーが+4.63%、ヘルスケアが+1.68%。他方、不動産が-1.23%、公益が-1.11%。個別では、マイクロソフト(MSFT)が次世代AI半導体「マイア300」の生産を来年に大幅に増やす計画と伝わり+1.21%、ネットアップ(NTAP)はアナリストによる格上げを受けて+4.85%。一方、インテル(INTC)はファンドリ事業拡大に向けて150億ドルの公募増資を発表し-4.06%、アップル(APPL)はアナリストによる格下げを受けて-1.62%。