Marketニューヨーク株式市況

株式市場

前日引け後、トランプ大統領がイランの発電所への軍事攻撃を4月6日まで停止し、当初の猶予期間を10日間延長することを表明した。しかし、米国防総省が追加で1万人の地上部隊を中東に派遣することを検討していると伝わり、リスクオフムードが継続となり、NY主要3指数はそろって下落して寄り付いた。生活必需品や公益が上昇した一方、一般消費財、金融、コミュニケーション・サービスなどが下落して開始。午前10時発表の3月ミシガン大学消費者マインド指数が53.3と予想を下回ったほか、1年先期待インフレ率は3.8%と予想を上回った。5~10年先は3.2%と予想を下回ったが、スタグフレーションを連想させる経済指標が続く中で市場のセンチメントは低迷となり、S&P500は概ね6210-6440レンジで売り買い交錯。正午頃には、米イスラエル軍がイラン国内の複数の核関連施設を空爆したとの報道もあり、午後はリスクオフが加速。その後、「米国が同盟国に対し、イランへの即時の地上侵攻計画はないと示した」との報道が聞かれたものの、市場の懸念は払拭できない。エネルギーに加え、生活必需品や公益といったディフェンシブセクターはプラス圏での推移となったが、午後のS&P500はじりじりと下値を切り下げる展開となり、一時前日比-1.87%となる6356.08を付けた。引け直前には若干買い戻され、ダウ平均は-1.73%、S&P500は-1.67%、ナスダック総合は-2.15%で取引を終了した。セクター別では、エネルギーが+1.87%、生活必需品が+0.78%。他方、一般消費財-3.05%、金融が-2.49%。個別では、エンタジー(ETR)が、メタ・プラットフォームズ(META)が新規天然ガス火力発電所の建設費用を負担すること合意したとの発表を受けて+6.82%、ユニティ・ソフトウェア(U)は予想を上回るQ1暫定決算を発表し+13.54%。一方、アンソロピックの次世代最上位AIモデル「ClaudeMythos」において、サイバーセキュリティ分野で大幅に高いスコアを記録したとの報道を受け、パロアルト・ネットワークス(PANW)が-5.97%、クラウドストライク・ホールディングス(CRWD)が-5.87%。