Marketニューヨーク株式市況

株式市場

イラン情勢の外交的解決に向けた今後の展開や、メタ・プラットフォームズ(META)の開発者向け会議を控えた様子見スタンスの中、NY主要株価指数はそろって小安く寄り付いた。エネルギー、ヘルスケアが上昇した一方、公益、素材、不動産などが下落して開始。午前9時45分に発表された9月S&Pグローバル製造業PMIは57.0、サービス業PMIは58.7と、いずれも市場予想を上回った。また、仕入れ価格の大幅な上昇が意識され、各年限の国債利回りが急上昇したことを気掛かりに、S&P500は寄り付き後も下げ幅を拡大し、午前10時半頃には7,713付近まで下落。この水準ではテック株を中心に一旦押し目買いが入ったものの、材料不足の中で、正午過ぎには再び安値を切り下げる展開となった。午後1時に発表された軟調な5年債入札結果を受け、10年債利回りが一段と上昇すると、S&P500は前日比-0.90%の7,694.89まで売り込まれた。その後はやや押し目買いが見られたものの、投資家の買い意欲は限定的となり、引けにかけてS&P500は7,710付近で推移。ダウ平均は-0.68%、S&P500は-0.75%、ナスダック総合は-1.13%でそれぞれ取引を終えた。セクター別では、エネルギーが唯一プラスの+1.04%。他方、コミュニケーション・サービスが-1.89%、公益が-1.87%。個別では、デボン・エナジー(DVN)はアクティビストが全社売却やその他の選択肢を検討するよう促したと伝わり+2.37%。一方、マクドナルド(MCD)はCFOが投資家向け説明会で、設備投資の拡大方針を示したほか、Q2米国事業について「若干のマイナスを見込んでいる」と発言したことを受けて-4.81%。ペイチェックス(PAYX)はQ1決算でマネジメント・ソリューションズ部門の業績が予想を下回り-8.77%。