Marketニューヨーク株式市況

株式市場

週末にイラン軍がホルムズ海峡の再封鎖を宣言し、トランプ大統領が「親イラン組織ヒズボラを制止しなければイランを再び攻撃する」と投稿。これらの動きは注視されたものの、前日スイスで始まった米・イランの直接協議を巡り、仲介国として参加したパキスタンとカタールが「60日以内の最終合意に向けた工程表に米・イランが合意した」と共同声明を発表したことに安堵感が広がり、NY主要指数は概ね前日終値付近で寄り付いた。情報技術が上昇した一方、コミュニケーション・サービスが下落して開始。半導体株が続伸となったほか、原油価格下落を好感し幅広いセクターが買われ、午前10時過ぎにS&P500は前日比+0.39%の7530.01まで上昇。しかし、アルファベット(GOOGL)が著名なAI人材が相次いで競合に移籍しているとの報道を受け、寄り付きから軟調な値動きとなり、マグニフィセント・セブンへの売り圧力が見られる中で間もなく指数は反落となった。S&P500は午前中にマイナスに沈み、午前11時頃には7461付近まで下落。資本財やヘルスケアといった一部セクターがしっかりの値動きとなる中で、この水準で売りは一巡となり、正午前からは7475を挟んだ小動きに転じた。午後3時前にはやや売りに押されたものの、引けにかけては買い戻され、ダウ平均は+0.29%、S&P500は-0.37%、ナスダック総合は-1.32%でそれぞれ取引を終えた。セクター別では、不動産が+1.38%、エネルギーが+1.24%。他方、コミュニケーション・サービスが-3.83%、一般消費財が-2.33%。個別では、スーパー・マイクロ・コンピューター(SMCI)とクレド・テクノロジー(CRDO)は、いずれもアナリストによる格上げを受けて、それぞれ+15.66%、+11.29%。一方、上記アルファベット(GOOGL)は-4.99%、エアロバイロンメント(AVAV)はQ3の四半期報告書に誤りがあり、純損失が過少計上されていたことが明らかになり-10.78%