Marketニューヨーク株式市況

株式市場

世界的な長期債利回りの上昇に加えて、ホルムズ海峡で大型タンカー2隻が正体不明の飛翔体による攻撃を受けたと伝わるなど、米・イラン間の緊張が続き、リスクオフムードの中でNY主要指数はそろって下落して寄り付いた。ヘルスケア、エネルギー、生活必需品などが上昇した一方、一般消費財、情報技術、コミュニケーション・サービスなどが下落して開始。午前9時45分に発表された8月S&Pグローバル製造業PMI確報値は53.9と予想を上回ったものの、その後10時発表の8月ISM製造業景況指数は54.6、新規受注指数も53.7と予想を下回った。同時発表の7月求人件数(JOLTS)は727.1万件と予想を下回り、これらのやや軟調な経済指標を背景に10年債利回りの上昇が一服する中で、S&P500は正午前に前日比-0.29%の7663.63まで下げ幅を縮小。しかし正午過ぎ「イラン南部で爆発が発生した」との報道に次いで「米軍はイラン国内の標的に対する新たな攻撃を開始した」との報道が続く中で、WTI原油価格は90ドル付近まで上昇。これを受けてS&P500は再び下げ幅を拡大し、午後12時半頃には7630-7640付近までレンジを切り下げた。イランも米国に対して「壊滅的な報復で応じる」と激しい反発姿勢を見せる中、午後3時前にS&P500は前日比-0.98%の7611.20まで下落した。その後は若干買い戻されたが、結局ダウ平均は-0.79%、S&P500は-0.71%、ナスダック総合は-1.03%でそれぞれ取引を終えた。セクター別では、エネルギーが+1.54%、公益が+0.85%。他方、一般消費財が-1.89%、資本財が-1.39%。個別では、ファーボ・エナジー(FRVO)はアルファベット(GOOGL)と396MWの地熱発電契約を締結したことが好感され+28.41%、デュオリンゴ(DUOL)はアナリストによる格上げを受けて+7.02%。一方、インタラクティブ・ブローカーズ・グループ(IBKR)はアナリストによる格下げを受けて-7.09%