Marketニューヨーク株式市況

株式市場

イラン情勢に関して、イラン側が交渉報道を一貫して否定する報道が目立ったほか、米国が中東地域への軍事リソースを段階的に増強していることも確認される中、NYの主要指数は揃って反落で寄り付いた。エネルギーが買われたものの、それ以外の全セクターがマイナスで開始。午前9時45分発表の3月S&Pグローバル製造業PMIは52.4と予想を上回ったものの、サービス業PMIが51.1、総合PMIが51.4といずれも予想を下回った。仕入れ価格指数が上昇した一方で、新規受注や雇用指数は前月から低下するなど、「イラン紛争に伴う不確実性の高まりや生活費の上昇が、需要を押し下げていると企業が報告」とされ、スタグフレーションを示唆する内容を受けてS&P500は前日比-0.86%の6525.11まで下落した。米国とイラン間の協議進展に対する懸念は残るものの、米国はイランのミサイルおよび核プログラムを弱体化させるという目的を達成しており、トランプ大統領からは今後、緊張緩和に向けた舵取りが行われるとの見方も聞かれる中、午前中にS&P500は買い戻し基調に転じた。素材、生活必需品、公益といったセクターが指数の上げを牽引し、S&P500は正午前にいったんプラス圏に浮上。しかし、原油価格の高止まりや経済的余波への懸念は残り、買い意欲は限定的となった。午後に入り、米国防総省が第82空挺師団から約3000人の部隊を中東に派遣する計画であると報じられた一方で、午後2時半頃にはトランプ大統領が「イランが核兵器を持たないことに同意した」と発言し、一定の買い戻しは見られたものの、午後のS&P500は概ね前日引け値を上値抵抗線とする小幅安レンジで上下する展開。引けにかけてはレンジ内で売り優勢となり、ダウ平均は-0.18%、S&P500は-0.37%、ナスダック総合は-0.84%で取引を終えた。セクター別では、エネルギーが+2.05%、素材が+1.67%。他方、コミュニケーション・サービスが-2.50%、不動産が-0.77%。個別では、ジェフリーズ・ファイナンシャル・グループ(JEF)が、三井住友フィナンシャルグループ(8316JT)が買収に向けた検討を進めているとの報道を受け+2.53%。一方、セルシウス・ホールディングス(CELH)は、コストコ(COST)が自社ブランドのスパークリング・エナジードリンク発売を背景に競争激化が懸念され-6.57%。