Marketニューヨーク株式市況

株式市場

トランプ政権が、イランにホルムズ海峡の開放を迫るため、イランのハーグを占拠または封鎖する計画を検討していると報じられ、原油価格の上昇が続いたことを嫌気し、NYの主要指数は軟調に寄り付いた。エネルギーが上昇した一方で、情報技術や一般消費財などは下落して開始。寄り付き後、米国が中東に軍艦3隻を派遣するとの報道を受け、午前10時過ぎにS&P500は6,540付近まで売り込まれた。米国と同盟国がホルムズ海峡再開を目指す作戦を強化しており、海上航路付近に攻撃機を投入しイラン海軍艦艇を攻撃しているとも伝えられる中、原油供給改善への期待が残り、その後は6,540~6,560の狭いレンジで売り買いまちまちとなった。しかし午後に入り、米国がイランへの地上部隊派遣の可能性に備え準備中との報道が伝わると、S&P500は再び売り基調に転じた。その後も売り一辺倒となり、心理的な節目である6,500を割り込むとテクニカルな売りも加わり、一時前日比-2.03%の6,473.52まで下落。引けにかけてはやや戻し、ダウ平均は-0.96%、S&P500は-1.51%、ナスダック総合は-2.01%で取引を終えた。セクター別では、金融が+0.19%、エネルギーが+0.01%。他方、公益が-4.11%、不動産が-3.15%。個別では、ボックス(BOX)が5億ドルの自社株買いプログラムを発表し+3.19%。アーム・ホールディングス(ARM)が、アナリストによる投資判断引き上げを受け+1.95%。一方、スーパー・マイクロ・コンピュータ(SMCI)が、共同創業者が数十億ドル規模のエヌビディア製チップを搭載したサーバーを中国に違法に輸出したとして米当局から訴追され-33.32%。