Marketニューヨーク株式市況

株式市場

米・イラン合意に絡んだ報道が乏しい中で、市場全体のセンチメントは落ち着いた状態となっていたが、前日引け後に発表された決算を背景に情報技術が買い進まれる中で、NYの主要指数はしっかりとした動きで寄り付いた。情報技術を除く全セクターが前日比ほぼ横ばい、またはマイナスで寄り付いたものの、デル・テクノロジーズ(DELL)、オクタ(OKTA)、ネットアップ(NTAP)などが好業績を受け寄り付きから大幅上昇となり、S&P500は寄り付き後、午前10時頃には前日比+0.47%の7,599.38まで上伸。午前11時前にトランプ大統領が「最終決定を下すため、今から会合を開く」とコメントし、「イランは核兵器や核爆弾を持たないと合意すべきだ」と強調したことでやや警戒が高まり、いったん売りに押された。しかし、トランプ大統領がイラン情勢をエスカレートさせることはないとの見方が根強く、また、前日に発表されていた4月PCEに加え、5月の東京CPIやドイツの5月EU基準CPIも予想を下回り、インフレ見通しに対する安堵感から10年債利回りが概ね低下基調となっていたことを受け、情報技術を中心に間もなく押し目買いが入り、S&P500は正午前には7,585付近まで値を戻した。トランプ大統領がイランとの合意に対する決断を出さずに会合を終えたとの報道を背景に、午後は前日終値を挟んでもみ合う展開となり、ダウ平均は+0.72%、S&P500は+0.22%、ナスダック総合は+0.20%で取引を終えた。セクター別では、情報技術が+1.87%、金融が+0.56%。他方、生活必需品が-2.00%、コミュニケーション・サービスが-1.70%。個別では、上記のデル・テクノロジーズ(DELL)が+32.76%、オクタ(OKTA)が+30.14%、ネタップ(NTAP)が+22.39%。一方、コストコ・ホールセール(COST)が、FQ3決算においてEPS実績が予想を下回り-3.91%。ギャップ(GAP)は、Q1既存店売上高が予想を下回り-14.50%。