株主優待 - 銘柄詳細 -

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三越伊勢丹ホールディングス (3099)

権利確定 3・9月
株主優待  
※2026年9月30日(水)を基準日として、同日の最終の株主名簿に
 記載または記録された株主の所有する当社普通株式を、1株に
 つき2株の割合をもって分割する。
 
≪株主優待制度≫
 当社では株主優待制度を設けており、当社グループならではの
 各種優待を用意している。
 「株主様ご優待カード」で株主優待が利用できる。
≪対象株主≫
 基準日の3月31日現在、株主名簿に記録された100株以上保有
 の株主(中間期基準日の9月30日は、新規の株主番号で株主名簿に
 記録された株主のみが対象)
≪カード送付時期、有効期限≫
 3月末日時点の対象株主  :同年 6月下旬
 9月末日時点の新規対象株主:同年11月下旬
 (年1回のカード発行)
 有効期限は共通でカード発行の翌年7月31日まで。
≪長期保有特典≫
 条件を満たした株主の利用限度額の設定が2倍となる。
 ※条件:初回の「株主様ご優待カード」発行後、同一株主番号
  で継続保有し、3月末日基準日を2年連続で迎え、かつ、その
  時点で300株【分割後 600株】以上を保有する株主。
  (その年発行の「株主様ご優待カード」から長期保有特典が
   適用となる)
 
特典1 当社グループ内での買物が利用限度額の範囲内で10%割引
    になる
 100円(税抜)以上の買物が対象となり、割引額の10円未満は
 切り捨て。
 外税商品は消費税を除く金額、内税商品は消費税を含む金額が
 割引の対象金額。
 
 利用限度額一覧
 「利用限度額」とは、10%割引が適用される買物の上限額。
 (9月基準日の新規株主は、初回に限り下記の半額が上限)
       利用限度額 [3/31時点の株主]
  【変更前】(株式分割前)  【変更後】(株式分割後)
   100株未満  -      100株未満  -
                100株以上   15万円
   100株以上  30万円    200株以上   30万円
   300株以上  40万円    600株以上   40万円
   500株以上  50万円   1,000株以上   50万円
  1,000株以上  100万円   2,000株以上  100万円
  3,000株以上  150万円   6,000株以上  150万円
  5,000株以上  200万円   10,000株以上  200万円
 10,000株以上  300万円   20,000株以上  300万円
 
 対象店舗
  三越・伊勢丹・丸井今井・岩田屋・オンラインストア
 
特典2 当社グループ内のサービス・利用料等が割引になる
   (利用限度額の制限はない)
 【利用できるサービス・施設等】
  *百貨店の各店舗
  ・理容室、美容室、貸衣裳、写真室、エステティック・ネイル
   サロン等、クリーニング、洗車コーナー(伊勢丹新宿本店)
   [優待内容]10%割引
  ・三越劇場(三越日本橋本店)
   [優待内容]優待価格となる公演がある。
  ・駐車場(対象駐車場のみ)
   [優待内容]買物による駐車場無料サービスを1時間延長。
        駐車場での優待の利用は1回につき1台のみ。
        また、駐車料金が無料となる買いあげ額は店舗に
        より異なる。
  ・文化展・美術展等の有料催事(三越・伊勢丹)
   [優待内容]一部を無料または優待価格で鑑賞できる。
        ・本人および同伴者1名が対象。
         (店舗によって違う場合もある)
        ・各店舗・各展覧会のホームページにて対象を
         要確認。
  *その他のグループ会社、店舗
  ・クイーンズ伊勢丹(スーパーマーケット)
   [優待内容]5%割引
     ※亀戸店、中野店、新浦安店、ネットショップ店を除く
  ・伊勢丹会館(レストラン・喫茶・美容室)
   [優待内容]5%割引
  ・三越伊勢丹ニッコウトラベル
   [優待内容]対象ツアーを、株主本人と1名(家族・友人)も
        同様に割引する。
 
特典3 提携施設の料金が割引になる
   (利用限度額の制限はない)
 ホテル指定の宿泊料金・食事代金を割引する。
 
 *ホテル
  ・グランドニッコー東京 台場
  ・ホテル ニューオータニ東京
  ・ヨコハマ グランド インターコンチネンタル ホテル
 *美術館
  ・三井記念美術館
 
※株主優待制度の詳細はHPの株主様ご優待制度案内より確認。
 
【変更時期】
 2027年3月末日現在、株主名簿に記載または記録されている
 1単元(100株)以上所有の株主を対象に変更後の制度を適用する。
 
                                      (2026年8月13日発表)